概要
- 中国のウイグル族人権侵害へのG7の経済制裁がBTCのマイニングに影響するか という考察がおもしろかったです。
- 左図が国レベルでどこの国がどれがけBTCをマイニングしているかを示しており、中国が65%と圧倒的です。右図が中国国内でのBTCマイニング状況を示しており、一番上がウイグルで世界の35%近くがウイグル地区でマイニングされていることがわかります。今後、経済制裁のレベルが上がりウイグル地区での紛争が現実味を帯びてきた際にはBTC価格にはプラスに働く可能性がありそうです。
- BTCは2021年3月現在でまだマイニングされていないBTCは総発行量2,100万枚の10%, 210万枚ほどです。210万枚の内、65％が中国経済の所有となると136.5万BTC、現在のBTC価格は600万ほどですが、今後も価格は上がっていくことが予想されるので中国のマイニングした価格の上がりきったBTCを世界中が求めることになります。マイニングの数字を見るだけでも中国が将来を見据えたものすごい貯金を抱えていることが見て取れますね。
環境問題を理由にBTCが押し込まれる
- ビットコイン急落 テスラ社のBTC決済中止受け
中国でのマイニングがBTCは盛んです。
中国国内に限定するとXinjang＝ウイグル区が大半を占める
環境に悪いという方々にこういった事実があるということを伝えても焼け石に水で、環境問題を盾に批判している側の人達は環境を守れと主張することを仕事にしている方々や、BTCで儲かってずるいという感情を環境という建前にすり替えて感情論で否定してきている方々です。こういった事実は伝えても批判を抑えるにはいたりません。
出展までは確認していませんが、この記事中ではインターネットが世界の消費電力の10%を使用しているらしく、１％を利用しているBTCを批判するのであれば、環境団体が批判に使用しているTwitterやWebメディアの利用もやめなければならないのではないでしょうか。
According to a recent report from KTH Royal Institute of Technology in Sweden, about 10% of the world’s total electricity consumption is currently used by the Internet.