先行研究不足への正しい対応法

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総合型選抜や公募推薦では、志望理由書や課題レポートの中で、リサーチに基づいた考察や提案が求められることが多くあります。

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その際によくある悩みが、「先行研究やデータが見つからない」「資料が少なすぎて進まない」というものです。では、先行研究が少ないテーマに取り組む場合、どうすればよいのでしょうか。

以下に具体的な対応策を紹介します。

■ まず大前提：「本当に先行研究が“ない”のか？」

どんなテーマであっても、完全に研究が存在しないということは、まずほとんどありません。

「見つけられていないだけ」の可能性が高いです。よって、以下の手順で徹底的に調べてみましょう。

■ Step1：徹底的に先行研究を探す

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• テーマを少し広げて検索（例：「観光×高齢化」が見つからなければ「地域福祉」や「観光政策」など）
• Google ScholarやCiNiiなどの論文検索エンジンで日本語・英語の両方から検索する
• 専門書・専門誌・白書・統計資料にあたる（国立国会図書館や大学図書館などを活用）
• 国際機関（UN, UNESCO, OECDなど）や政府の公開データベースを使う
• 研究者・専門家の発信やSNS（X, noteなど）をフォローして参考にする </aside>

※インタビューしてみるのも効果的です。

論文は日本語検索では限界があります。英語で検索することは必須です。海外の論文は、翻訳ソフトなどを駆使して読解しましょう。

■ Step2：それでも資料が乏しい場合の戦略

どうしても直接的な先行研究が少ない場合、以下の方法をとることで十分に説得力のあるレポート・志望理由書が書けます。

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① 類似する複数の事例を多面的に見る

• 日本国内の類似事例だけでなく、他国の政策や歴史的背景を比較対象とする

※具体的な事例から問題を抽象化して本質をつくことが大切

• 現象や問題の背景にある「構造的要因」を掘り下げることで、共通項が見える
• 視野が狭い印象を与えないように、複眼的に問題を捉える姿勢を見せることが大切
• 日本国内の類似事例だけでなく、他国の政策や歴史的背景を比較対象とする

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